世界恐慌の前触れか!?どう対処する？

ビットコイン(BTC)など 仮想通貨市場が価格回復を見せている中、株式市場は頭打ちの傾向を見せております。

テクニカル、ファンダメンタル両面の視点で、世界恐慌の可能性について考察してみます。

そして、これからの対処法についてもお話しします。

現状認識

ここ数年、Microsoft、Apple、Google、AmazonなどのIT産業で好景気をもたらしてきたアメリカですが、株価の上昇に曇りが出始めています。

こちら、NYダウ指数ですが、トリプルヘッドを形成しようとしており、頭打ちの様子が伺えます。

さらにNASDAQ総合指数ですが、こちらもダブルトップを形成しようとしており、頭打ち感が伺えます。

次にS&P500指数ですが、こちらもダブルトップを形成しようとしようとしており、頭打ち感が伺えます。

過去から学ぶ

1987年ブラックマンデー

未だに語り続かれる有名なブラックマンデーです。

当時、1982年から1987年8月まででダウ平均株価776から2,722まで上昇（上昇率350%）し、市場は過熱しておりました。

その後若干値は下がるものの、再浮上し、これから起こる悲劇を予想していたのはほんの僅かな一握りの人間だったでしょう。

10/14に3.81%下落、10/15に4.60%下落、16日金曜日も下落、これまで3月～6月で作られたサポートラインまで下落しました。

そして週明け、月曜日19日に22.6%と大幅な下落を見せます。

14日から19日までに、31%もの下落となりました。
この暴落による損失はウォール街の歴史で最大でありました。

そして、これは世界同時株安となります。
日経平均は14.9%下落と過去最大の大暴落。
香港ハンセン指数においては45.8%の超大暴落となりました。

日本においては当時バブル経済だったため投資意欲が強く、買い注文が殺到し、世界的に見ていち早く暴落から抜け出せました。

さて、このブラックマンデーの原因は明確にはされておりません。
ただ、バックグラウンドにあったのは、以下の3点とも言われています。

• アメリカの貿易赤字と財政赤字の拡大
• 国債発行の急増による金利上昇、ドル高傾向
• 自動売買プログラムのロスカットが売りを呼びさらに売りを呼ぶ

2008年リーマンショック

記憶に新しいサブプライムローンの破綻による金融不安、リーマン・ブラザーズが経営破綻をきっかけに、株価が大暴落しました。

リーマン・ブラザーズは、全米4位の証券会社であり、S＆P格付けでもAAAの最高ランクを獲得していました。

そんな世界経済の中枢でもあったリーマン・ブラザーズの破錠は、世界に衝撃を与えました。

そもそもの原因であるサブプライムローンですが、低所得者向けの住宅ローンであり、住宅を担保として高い金利を支払う事で、低所得者でも住宅を持てるようになりました。
当時、住宅バブルに沸くアメリカでは、広い層に購買意欲を掻き立てられました。

サブプライムローンは証券会社が債券を持つことになりますので、リスクヘッジとして、この債権を「証券」として金融商品化し、市場に売り出しました。

サブプライム証券は、 高い金利を受け取ることが出来るのと、 さらに ムーディーズなどから高い評価を得た商品でしたので、世界中の個人投資家や銀行・ヘッジファンドがサブプライム証券への巨額の投資を行いました。

そして、FRBが徐々に金利を引き上げて行ったことで、住宅価格が下落し、2007年後半に住宅バブルがはじけます。

サブプライムローンは、住宅価格の上昇を見込んだローンですので、負債者は住宅を売却してもローン返済できない事態に陥りました。

その結果、債権者の返済は滞り、不良債権が大幅に増えていきます。

担保物件の売却が加速し、さらに住宅価格が下がる負のスパイラルに陥り、住宅バブルは崩壊しました。

そして、サブプライムローンを取り扱っていたリーマン・ブラザーズが倒産へと追い込まれ、同社の株や社債を持っていた多くの銀行も破錠。またその銀行から融資を受けていた会社も倒産し、多くの人間が職を失いました。

リーマン・ブラザーズが破錠した後、世界経済の中心であるアメリカ市場が深刻な状態となったことで、金融不安が世界中に広がり、ニューヨーク株式市場が大暴落。世界経済に多大な影響を与えました。

2019年世界恐慌の可能性は？

まず、時間軸で見ます。

• 1920年　世界農業恐慌
• 1929年～1930年　ブラックサーズデー（ウォール街大暴落をきっかけに世界大恐慌）
• 1971年　ニクソンショック
• 1987年　ブラックマンデー
• 1997年　アジア通貨危機
• 2008年　リーマンショック
• 2019年　？？？

約10年周期で世界恐慌のサイクルがあるように思えませんか？

これだけでは、あまり根拠になりませんので、もう少し深堀してみます。

アメリカの状況

ブラックマンデーの再来

まず、ブラックマンデーのバックグランドとして、以下の3点を述べました。

• アメリカの貿易赤字と財政赤字の拡大
• 国債発行の急増による金利上昇、ドル高傾向
• 自動売買プログラムのロスカットが売りを呼びさらに売りを呼ぶ

さて、今のアメリカの状況と似ていませんか？

• 米貿易赤字が過去最大、2018年8787億ドル
  https://www.nikkei.com/article/DGXMZO42125950W9A300C1FF2000/
  貿易赤字の半分弱を占めるのが対中国であり、中国に対する関税率引き上げに躍起になっている事がわかります
• 米20年度財政赤字1兆ドル強
  https://www.cnn.co.jp/usa/35134041.html
• FRBによる金利縮小政策の中、進むドル高
  https://toyokeizai.net/articles/-/278812
  金利縮小においてのドル買いは明らかに投機マネーであり、いつ均衡が崩れてもおかしくない
• AIが台頭する自動売買は国内で80%以上。アメリカでは更に進んでいる
  https://aizine.ai/ai-stock-1029/

リーマンショックの再来

次に、リーマンショックです。

現在、アメリカは住宅バブルではありますが、サブプライムローンのような住宅価格上昇を見越した高い金利の住宅ローンはありません。
個人の信用力によってローンを貸し出しています。

しかしながら、今、アメリカでは「レバレッジド・ローン」と呼ばれる巨額のローン問題が浮上しています。

レバレッジド・ローンとは、信用の低い企業に対し、比較的緩い条件で貸し出される金融商品です。債務者は信用の低い企業ですから、金利は高くなっています。

レバレッジド・ローンは「担保付きローン債務」として有価証券にまとめられ、金融商品として販売されています。サブプライムローンと同様に証券化されたことで、金融商品として流動性が高まり、レバレッジド・ローンによる貸し付けが行われやすくなったという構造が見え隠れします。

特に、 問題なのが、レバレッジド・ローンの債務総額は約130兆円にも達しています。
レバレッジド・ローンは貸付額が巨額な為、金融市場に与える潜在的な影響力は否定できません。
FRBは、2018年11月のIMFで、依然としてレバレッジド・ローンの債務不履行率は低いものの、「新規のレバレッジド・ローンの信用水準は過去6か月で悪化」と述べています。

レバレッジド・ローンの信用水準が悪化している原因は貸付基準が下がったことにある、という見解があります。融資の判断基準が緩んだことで、貸し倒れのリスクの高い企業にも融資が行われているというわけです。オバマ政権時に銀行に対して厳格な引受基準の遵守を求めた連邦規制当局の通達が、トランプ政権によって撤回されたことが要因だという指摘もあります。

現在、アメリカは景気が良いですが、中国との貿易戦争など問題は山積みで、急激な景気後退の可能性もあります。景気後退により、レバレッジド・ローンを借りている企業の倒産もあり得ます。

そうなれば、証券化されたレバレッジド・ローンは、債務不履行になり、連鎖倒産の可能性もあります。

サブプライムローン問題と似ていませんか？

中国の状況

中国では借り入れを活用した建設ラッシュが続き、2010年代前半の3年間で中国が使ったセメントの量は、アメリカが20世紀の100年間で使った量を上回るほどでした。
過去10年間に、中国は大量のキャッシュを注ぎ込んで、空港や工場、将来的に都市となるはずの町などを建設してきました。
すべては経済成長のためだったのですが、町はつくったものの、高層ビルも集合住宅もほぼ空っぽで、「ゴースト」都市となっている場所も多い状態です。

その結果、莫大な人口（14億人）の国家が、驚くほどの負債を抱えるという状況が生じています。
さらに、現在、トランプ大統領が、対中国に対し大幅な関税引き上げをしました。
中国にとってアメリカは最大の貿易国ですので、経済的ダメージは大きいと思います。
このことにより、企業の経営が行き詰まり、この負債が、債務不履行になれば、連鎖倒産の可能性があり、経済が一気に冷え込む事が想定されます。

まとめ

この様に、アメリカ株価の動き、アメリカ・中国の内情から、いつ破錠をきたしてもおかしくない状態だと考えます。

そして最後に、ドル円の価格推移ですが、4年程かけて大ペナントを形成しています。
ペナントブレイクで大きな変化が予想されます。

色々なタイミングが合わさって来ているのが、今年、2019年です。

世界の各国で起こる、国家破錠、超ハイパーインフレ。

世界経済規模がとてつもなく大きくなった今、その反動は過去のリーマンショックをはるかに超える規模になる事が考えられます。

既存経済の崩壊が始まろうとしているのかも知れません。

そんな渦中の中、日本は大丈夫？日本も破城する？

各アナリストから様々な意見が飛び交っていますが、リスクは十分にあると考えておくべきと言うのが私の結論です。

リスクが発生した際、株価、不動産、紙幣の価値は急落します。

その逃げ道となるのが、まず金（GOLD）が思い浮かぶと思います。

しかし、どうでしょうか？
手数料や時間もかかりますし、ハードルがすこし高く感じます。

2013年にキプロス共和国において、金融危機が起こりました。
これを「キプロスショック」と言います。

預金封鎖が起こり、封鎖解除後も引き出し制限がかかるなど、国民たちは、金融機関は必ずしも安全でないと判断しました。

そこで、彼らが目を付けたのが、ビットコインです。
国家や団体に依存しない、非中央集権の仮想通貨（暗号資産）が安全だと思ったのです。
預金封鎖される前に、資産をビットコインに変えた人達は資産を守ることが出来ました。

ビットコインは総発行枚数量が決められており、金とよく似た特性を持ちます。

ビットコインの論文が発表されたのは、2009年、リーマンショックの翌年です。

論文の著者サトシ・ナカモトは、リーマンショックをきっかけに、国の信用と管理に依存する従来の法定通貨では、既存の経済活動は回らない、いずれは破綻すると考えたのではないでしょうか？

そして、グローバル化が進む世界において、国家に依存しない非中央集権の通貨として、グローバルに統一されたビットコインを考案されたのだと思います。

ビットコインによる経済圏の構築により、経済の革命を起こし、さらなる経済活動を活性化すべくして、必然的に登場したのがビットコイン（仮想通貨）では無いでしょうか？

経済の変革に加えて、AI、ロボット、今までの常識が大きく変わろうとしています。
資産だけでなく、今の職を失うリスクも大きくあります。

これらかやって来るであろう大変動の時代、たくましく生き抜くためには、今までの常識に捕らわれていてはいけません。

もし、日本円建ての資産しか持っていない方は、ビットコイン等の仮想通貨を購入し、仮想通貨を運用するのが良いでしょう。

仮想通貨の運用に関して、ご関心がある方は、LINE＠にご登録して、ご相談下さい。

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